内定辞退を防止するための基本的な対策方法やポイントをご紹介します。

面接官の教育を徹底する

面接は、企業が候補者を選定するだけでなく、候補者が企業を見極める場でもあります。候補者から自社を選んでもらえるよう、面接官のトレーニングや意識改善を進めることも重要です。

面接官によっては、面接を「企業が一方的に候補者を選定する機会」と捉えている人もいるかもしれません。面接の目的を共有すると共に、高圧的な態度をとらない、質問には誠実に回答するなど最低限のマナーを身につけてもらいましょう。

内定辞退を減らすために面接官が意識すべきポイント

明るい雰囲気づくりを意識する

面接は明るい雰囲気にすることが大切です。

面接が堅苦しい雰囲気で終わってしまえば、「面接官が怖かった」などのマイナス印象につながりかねません。「この会社で働いてみたい」「ここでなら楽しく働けそう」と感じてもらうよう、好印象につながる雰囲気づくりを心がけましょう。

明るい雰囲気にすることで、候補者はリラックスして「本音」を話しやすくなります。候補者に本音を話してもらうことは、その人の特性を見極めるために重要です。また候補者が「本音を話せた＝自分のことを理解してもらえた」と感じて、自社への好印象を持ってくれることも期待できます。

面接の雰囲気を明るくするコツの一つは、本題に入る前に緊張をほぐす雑談をする「アイスブレイク」です。他にも「ミラーリング効果」など、心理学のテクニックを参考にしてみることをおすすめします。

自社の魅力をしっかり伝える

面接では、学生の本質を見極めることを重視しがちですが、自社の魅力を理解してもらう場でもあることを忘れないようにしましょう。

他社との差別化ポイントを訴求して、入社意欲を高めることも面接官の重要な役割です。候補者の希望をどのように叶えられるのか、候補者のキャリアにどのようなメリットがあるのかなどを説明して、自社の魅力をしっかり伝えましょう。

連絡は迅速・丁寧に行う

面接日程の調整や内定の連絡などのやり取りは、できるだけ間を空けず、スピーディな対応を心がけましょう。採用売り手市場の現代において、多くの候補者は複数企業の選考を同時に受け、より自分に適した企業を探しています。連絡や内定出しに時間がかかると、その間に他社への入社が決まってしまう可能性が高くなります。

また、個々の事情に合わせて入社日を柔軟に調整するなど、コミュニケーションの「質」を高めることも重要です。候補者と信頼関係を構築できると、自社への入社意欲向上につながります。

内定を出した後に面談を行う

内定辞退を防止するには、内定を出した後の「面談」が効果的です。

企業が内定を出すと、求職者は「選ばれる側」から「選ぶ側」になります。実際にその企業で働く自分をよりリアルに想像するようになるため、残業時間や給料など、改めてだと聞きにくいような疑問点がでてくることはめずらしくありません。

「知りたいけど直接は聞けない」という状態にしてしまうと、インターネット等で自分で調べた情報だけで判断され、「理由もよくわからないが内定辞退されてしまった」ということが起きてしまいます。内定者の疑問点を解消するためにも、内定を出した後できるだけ早めに面談を行いましょう。

面談はWEBでも対面でもどちらでもOK。また、内定者が遠慮せずに話せるような雰囲気づくりも大切です。以下の点を意識して行うことで、企業への良い印象を持ってもらえ、内定者の入社意欲を高めることにつながります。

内定者と年齢の近い社員をアサインする
それまで面談等してきた人事担当者は入らない
内定者が聞きにくい質問は企業側から先に伝える

内定者ごとに担当のメンターをつける

内定者1人ごとに、フォローを担当する「メンター」をつける方法も有効です。

メンターは、入社に向けての不安や疑問、悩みについて相談を受ける存在です。内定者と年齢の近い若い社員が担当することが一般的で、内定者も気兼ねなく本音を打ち明けられます。

メンターがいると、分からないことを誰に聞けばよいのか明確になるため、内定者の不安や疑問の取りこぼしを防げます。「内定ブルー」に陥る前に不安を払しょくできるようになり、内定辞退の原因を排除しやすくなるのです。

内定者向けのイベント・研修を開催する

内定から入社までに長く間が空いてしまうと、次第に入社意欲が低下して、内定辞退のリスクが高まります。内定後も定期的にコミュニケーションの機会をつくり、内定者のモチベーションを維持する施策が必要です。

具体的な施策としては、内定式や内定者懇親会、内定者向け研修といったイベントを企画するとよいでしょう。内定者同士や社員との親睦が深まると、自社に対するエンゲージメントが高まります。

採用手法を工夫する

そもそもの採用手法を見直し、自社のターゲット像と接触しやすい媒体やサービスに切り替えると、内定辞退の防止が期待できます。

求人媒体はそれぞれ利用者属性や特徴が異なるため、自社のターゲット属性と見合うサービスを選定することが重要です。自社とマッチする採用手法を選定することで、母集団の質が向上し、内定辞退の防止につながります。